OECDの発表に依ると、新型コロナウイルス感染症に依る経済打撃からの回復の見通しは明るくなっているものの国毎に差があるようだ。
先ずは、世界経済の見通し。
現在の見通しでは、今年の世界のGDP成長率は、米国政府主導の景気刺激策で米国の景気が上向くため5.8％（12月の推定は4.2％）になり、2022年は4.4％（12月の推定は3.7％）になると推定されています。世界経済は現在、パンデミック以前の活動レベルに戻っていますが、実際の世界全体の所得は2022年末になっても依然として危機が発生しなかった場合の推定値を3兆米ドル下回ると見られています。
https://www.oecd.org/tokyo/newsroom/oecd-sees-brighter-economic-prospects-but-an-uneven-recovery-japanese-version.htm
因みに2020年はIMFに依るとマイナス3.5％。
体感としては10％以上落ち込んだのではないかと思うぐらいのインパクトだったがGDP基準ではこの位になるのだろう。
こちらは国毎のGDPの見通し。
日本の低迷が目立つがGDP成長の弱さは今に始まってことではない。（悲）
米国株投資家として気になるのは2022年の米国が世界よりも弱くなっている点。
ここは頭の片隅にでも置いておいた方が良いかもしれない。
こちらはG20がパンデミック前の水準に回復する迄の期間の見通し。
米国は2021年の半ば、日本は2021年の後半に回復する。
米国は日常が戻ってきたというニュースが報道されているし、日本もワクチン接種の進行状況を鑑みると妥当な線だろう。
但し、日本は保守的な人間が多いので例えば、旅行業界で言うとパンデミック以前のように感染症について全く考えていなかった状態と変わらないレベル迄は戻らないのではと思う。
アルゼンチンは2025年迄かかり、国毎でも年単位で差があるのでこの機会に、米国・先進国・全世界等、投資対象地域について再考するのも一つの手だ。
しかしながら、今持っているETF・投資信託を売って期待出来るところを買い直すのは勧めない。
売ってしまうと税金の繰り延べ効果が無くなってしまうからだ。
毎月買い足していく銘柄の調整が妥当なところだろう。
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